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新型コロナウイルスでの旅行キャンセルは早めに!キャンセル料や期日まとめ

中国を中心に、猛威をふるっている新型のコロナウイルス。新型肺炎の感染拡大が続く中国では、2月4日現在で感染者が2万人超え、亡くなった方は425人になってしまいました。

この先、感染拡大が止まらないようであれば、春休みの旅行、ゴールデンウィークの旅行など影響が出るでしょう。

更に長引けば、夏休みの海外旅行に影響が出ないとは限りません。

今回は、計画していた海外旅行のキャンセルについて、キャンセル料やキャンセル期日などをまとめます。

新型コロナウイルスにより海外旅行をキャンセルするには何日前まで?

現在、新型コロナウイルスによる肺炎により、中国へ行く旅行、ツアーなどの中止が相次いでいますが、海外旅行のキャンセル料が掛らない期日はいつなのかまとめてみましょう。

大型連休のキャンセル料が掛るのは40日前から

海外旅行を大型連休に予定している場合、キャンセル料が掛ってしまうのは40日前からとなります。

4月26日~5月6日までのゴールデンウィークに海外旅行を計画している場合。

旅行開始日が4月26日なら、無料キャンセルのリミットは、3月17日までとなります。

40日前を切ってしまうと、10%のキャンセル料が掛ってしまうので注意です。

海外旅行代金が、30万円の場合は3万円のキャンセル料が掛ってしまう事になります。

大型連休30日前のキャンセル料は20%

4月26日~5月6日までのゴールデンウィークに海外旅行を計画している場合。

旅行開始日が4月26日なら、キャンセル料が20%にならないためには、3月27日までにしなければなりません。

キャンセル料が20%の場合、海外旅行代金が、30万円ですと6万円のキャンセル料が掛ってしまう事になります。

ちなみに、国内旅行の場合は、20日前から20%のキャンセル料が掛ります。

前々日の海外旅行キャンセルは50%

旅行出発日、開始日に近づくほどキャンセル料は当然高くなります。

このまま感染拡大が収束する目途が全く立たず、旅行日寸前になってキャンセルとなると、50%のキャンセル料も覚悟しなければなりません。

 

今後はアメリカが入国拒否をする可能性も

アメリカのトランプ大統領は、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた入国拒否の対象を、中国以外にも広げることを検討していると表明した。

トランプ大統領は28日、「感染者が急増している国からの入国を拒否するか、間もなく判断する」と述べ、すでに入国拒否の対象にしている中国以外に、感染者が増えている国も対象に加えるかどうかを近く判断すると明らかにした。

この日、アメリカの航空大手・ユナイテッド航空は、日本や韓国、シンガポールと結ぶ便の休止や減便を発表していて、今後の感染の広がり次第では、日本からのアメリカ入国が制限される可能性も出ている。

出典 FNN PRIME

ツイッターの反応

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まとめ

ゴールデンウィークまでには、新型コロナウイルスは収束するだろうと考えるのはやめておいた方が良さそうです。

なぜなら、今まで事例が無いということと、現地中国の感染者情報が正確ではないからです。

まだ、大型連休まで数カ月ありますが、少しでも心配なら今のうちからキャンセルすることをおすすめします。